コミットメント

私たち一般社団法人日本PVプランナー協会(JPPA)は
SDGs(持続可能な開発目標)達成に貢献する団体であることを宣言します!

SDGs 世界を変えるための17の目標

SDGs【 Sustainable Development Goals 】とは

SDGsとは「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称です。
2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。

▼国際連合広報センターアドレス
https://www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/sustainable_development/2030agenda/

▼外務省JAPAN SDGs Action Platform
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/about/index.html

私たち協会の理念

私たちは、PVプランナー・PVシステムインテグレーターの育成をおこない、太陽光発電の健全な市場発展に努めます。

そのためには、http://pv-planner.or.jp/about/about-idea/

日本PVプランナー協会のSDGsへの取り組み

自然の力をエネルギーに変え、環境と地域の産業に貢献する

エネルギーをみんなにそしてクリーンに産業と技術革新の基盤をつくろう住み続けられるまちづくりをつくる責任つかう責任

当協会では全国会員大会基調講演や地区会セミナーを通じて、再生可能エネルギー関連の次代の情報提供や技術勉強会を行うことで、新たな産業と技術革新の基盤づくりに貢献すると共に、つくる責任つかう責任の周知も行っています。
ソーラーシェアリングや太陽光発電の自家消費を地域においても勧められるように会員の育成を行うことで住み続けられるまちづくりに努めます。
このような活動の結果、地域の会員が太陽光発電設備の設置を普及させることで、クリーンなエネルギーをみんなに提供していけることを目指しています。

地区会

見学会

一般消費者に気候変動の現状と対策についての教育を行い、具体的な対策の促進に努める

質の高い教育をみんなに機構変動に具体的な対策を

当協会が運営しているエネルギーマネジメントアドバイザー認定センターでは、エネルギーマネジメントアドバイザーの資格認定を行っています。

この資格は、一般消費者が正しくエネルギーマネジメントを理解するために、消費者に対し、アドバイスが出来る専門のアドバイザーを育成し、気候変動の現状および対策が急務であることを受講者に啓発し、より多くの消費者が具体的なアクションへと繋げていけるよう橋渡しのお手伝いをしています。

▼詳細はこちら

 エネマネ認定センター 

EMAテキスト

エネルギーマネジメントアドバイザー テキスト

認定講座の様子

エネルギーマネジメントアドバイザー資格認定者実績

EMA資格認定者 全国図
EMA認定者:3,779名(2024年3月19日現在)
北海道:58名
東北:392名
関東:1,411名
中部・北陸:491名
近畿:746名
中国:223名
四国:90名
九州・沖縄:368名

地域ごとの仲間づくりと、省庁・自治体・団体・企業との連携を進め、SDGs達成に努める

パートナーシップで目標を達成しよう

一般社団法人日本PVプランナー協会は協会理念に賛同する施工店・販売店が全国に150社ほど加盟している団体です。再生可能エネルギーを推進する地区会セミナーや支部会、連絡会を開催して、最新の情報を共有し、意識を高めていくことで、SDGs達成に向けて積極的に取り組んでまいります。
また関係省庁・自治体・他団体・企業とも全国会員大会や会報誌、訪問による情報交換を積極的に行い、連携していくことで、信頼できる持続可能なエネルギーサービスが実現できるよう努めます。

一般社団法人日本PVプランナー協会 組織図

日本PVプランナー協会組織図

第7回全国会員大会(2019年11月15日/東京渋谷にて開催)

「かながわSDGSパートナー」に登録されました

神奈川県では、SDGsを活用して事業を展開している企業、NPO、団体、大学を「かながわSDGsパートナー」として県が登録し、登録企業等の取組事例を県が広く発信すると共に、県と企業等が連携してSDGsの普及活動に取り組んでいます。
2019年10月、当協会も「かながわSDGsパートナー」として登録されました。現在、第一期(2019年4月登録)も含め、137社が登録されています。

2019年10月3日、横浜開港記念館にて開催された登録式に池田理事長が出席し、認定証を授与されました。

「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」へ参画しました

2020年6月11日に内閣府より、協会ホームページを介して、参画へのご案内があり、6月24日の理事会にて審議したところ承認され、申請したところ、7月13日に正式に入会となりました。
協会員への情報共有を行い、新しい仕事の繋がりやヒントを探す場として、また全国的なSDGs動向を知ることで、SDGsの広がりに貢献していきます。

▼地方創生SDGs官民連携プラットフォームとは 

地方創生SDGs官民連携プラットフォーム ホームページ

「よくわかる地方創生SDGs」(映像 10分程度)